はじめに

当院の補聴器外来の特長

• 補聴器相談医（日本耳鼻咽喉科学会）だけではなく、補聴器適合判定医師研修会（厚生労働省主催）の修了証を有した耳鼻咽喉科専門医が、認定補聴器技能者とともに、補聴器を調整していきます。
• 補聴器の調整に必要な検査を行う設備を、院内に整えています。
• 試聴期間を設け、その間に効果を感じられなければ購入の必要はありません。
• 補聴器開始後のリハビリを指導し、耳のアフターケアを行います。
• 条件が当てはまれば、自治体の助成申請が可能です。

補聴器の機能

補聴器は単純に音を大きくするだけではありません。高性能かつ非常に小さなマイク、スピーカー、ICチップを搭載し、情報を瞬時に処理して以下のことをしています。

補聴器外来について

近年、難聴を放置することが、認知症のリスクになり、かつその影響力がとても大きいことが、科学的に証明されました。また聴こえが悪いと、コミュニケーションがとりにくくなり、社会性をもって元気に長く暮らすことが難しくなります。
日本は超高齢化社会になり、補聴器の必要性が高いはずなのに、海外に比べて使用率がとても低いこともわかりました。人生100年時代を豊かに生きるために、今、補聴器に対する認識の変化が求められています。
当院でもその責務を感じ、2026年2月から補聴器専門外来を開始しました。検査室を改変し、補聴器調整に必要な音場検査装置、補聴器特性試験装置を設置しました。
補聴器外来を担当する医師は、耳鼻咽喉科専門医を取得して20年以上の臨床経験をもち、かつ日本耳鼻咽喉科学会から委嘱された「補聴器相談医」と、厚生労働省が主催している「補聴器適合判定医師研修会」の修了証を有しています。
補聴器診療は、医師だけで行うことができず、補聴器販売店との協力が不可欠です。当院では、先述の担当医師が、認定補聴器販売店＊1の認定補聴器技能者＊2と一緒に補聴器診療にあたり、医療面だけではなく、機器の面からも最大限の効果を発揮するように調整していきます。

補聴器の効果とリハビリの重要性について

補聴器はつけるだけでは聞こえません。
音は耳だけでなく、脳でも聞いています。補聴器をつけると、いままで聞こえていなかった音が急に入ってくるので、はじめは脳がうまく対処できず、また自分の声がすこし響くので、ほぼ100%の方が何らかの違和感、不快感を感じます。そこから、認定補聴器技能者が、ご本人の検査結果にもとづいて、音の調整と、耳栓部分の形を工夫をして、違和感や不快な症状を軽減し、効果を最大限発揮できるようにしていきます。そしてこれが重要ですが、補聴器は必要な時だけ使うのではなく、普段からなるべく長く装用し、生活環境の中で、補聴器から出る音と脳の感じ方をうまくすり合わせるリハビリを行うことで、初めて快適な聞こえが可能となります。

補聴器装用までの流れ

補聴器のタイプと値段

耳掛け型と耳あな型は、それぞれ長所と短所がありますが、最近は機器の進化によりそれぞれの短所が補われて、大きな差がなくなっていますので、ご本人の使用しやすいものを選択するのが良いと思います。
それぞれで電池式と、充電式がありますが、補聴器の電池はとても小さくて交換がしにくいのと、電池が切れたことにも気づきにくいので、充電式を選ぶ方が増えています。

補聴器の価格は、上記のように幅広いですが、一般的には、片側20～30万円くらいの価格帯のものを選択していただいています。最も高価な60万円台になると、AI機能を使って音を調整しますが、多くの方はそこまでは必要ないですし、残念ながらせっかく購入しても中には使わなくなる方もいるので、初回はあまり高価なものを選ばない方が良いでしょう。また、そこまで高価でなくても、スマートフォン（iPhoneを中心に）と連携し、補聴器を通して通話が出来たり、音楽などを聴く機能がついている機種があります。

片耳か、両耳か

できれば両耳で使用するのが基本です。両耳に装用することで、どちらから話しかけられても聞こえやすい、音の方向がわかりやすい、言葉を理解しやすくなる、騒音の中でも必要な音を拾いやすい等、多くのメリットがあり、補聴器本来の効果が発揮されます。
デメリットはその費用で、ただでさえ高額な補聴器の費用が倍になってしまいますので、両耳にこだわってしまうと、補聴器をはじめるハードルが高くなってしまいます。
片耳でも効果は得られますので、無理のないように検討すると良いと思います。

補聴器購入時の助成制度

自治体独自の助成制度

各自治体が決めた条件に当てはまる方が対象になります。
基本的には中等度の難聴の方が対象で、補聴器を開始するのにちょうど適しているため、当院でも多くの方が助成を利用しています。申請の手順は自治体によって様々ですので、ご自身でご確認ください。申請書を持参いただければ当院で必要部分を記載します。（葛飾区の場合は当院に申請書があります。）
2026年5月現在、葛飾区では、葛飾区在住、65歳以上、両耳の聴力レベルが40デシベル以上70デシベル未満（中等度難聴）、医師が必要と判断した方が対象になり、

住民税課税の方	72,450円
住民税非課税の方	144,900円

の補助金が助成されます。特に購入できる機種の制限はありません。
足立区では、課税に関係なく、一律50,000円です。
江戸川区は住民税課税の方が20,000円、住民税非課税の方が40,000円です。

聴覚障害で身体障害者手帳をお持ちの方（障害者総合支援法）

聴覚障害に関する障害者手帳をお持ちの方は、お住まいの自治体から補聴器購入にかかる費用の一定額が支給されます。自治体で申請用の申請書を受け取り、受診の際にご持参ください。身体障害者福祉法15条指定医が記載します。
また、補聴器の購入費用は医療費控除の対象になっており、控除を受ける場合、日本耳鼻咽喉科学会が認定した補聴器相談医（当院に所属しています）が記載した、“補聴器適合に関する診療情報提供書”が必要になります。